トランスフォーマー3を見てきた

受験勉強も区切りがつき、何とかなりそうな様子。
うまくいけば、秋入学でMBAコースに乗れそうです。

というわけで、息抜きの為に「トランスフォーマー ダークサイド・ムーン」を見てきました。
１，２作目もストーリーがそこそこ面白く、メカい所が好きだったので、3作目も見に行きました。

レイトショーだったためか、人はまばら。
最新作だった割には見ている人が少なかったと言うのが印象です。
テレビ離れが進んだように、映画離れも進んでいるんですかね。

最近は、正直面白くない映画が多いので、そんなに見に行かないです。
金額も高めな上に、前評判とのギャップがひどい。
差別化のためにも、もっとドキュメンタリー系の映画とかやってもいいんじゃないですかね。

さて、トランスフォーマーの方は、結構面白かったです。
ストーリーも比較的作りこまれていたし、CG等の作りこみもちゃんとしていました。
相変わらず最後は焦り気味でしたが、戦闘シーンなども良かったです。

メカ好きの人は暇なときにでもどうぞ。

チェルノブイリの真相

原発事故の為か、以前BBCが作成したチェルノブイリ事故の真相について、動画があがっています。
NHKオンデマンドで見ましたが、かなりショッキングでした。

20110721　チェルノブイリの真相　ある科学者の告白 投稿者 PMG5

ＢＳ世界のドキュメンタリー シリーズ　飽くなき真実の追求　「ドキュメンタリードラマ　チェルノブイリの真相～ある科学者の告白」

無料動画があがっているのは知りませんでしたorz

まあそれは兎も角、内容は衝撃的で、当時のそれは想像を絶するものだった様です。
福島が同じレベル7なんて、あまりにも大雑把過ぎると言うのがよくわかります。

まず驚いたのは、チェルノブイリでは、手で燃料棒の抜き差しをしていたところ。
そこからして問題なんじゃ。

事故の後もすさまじく、周囲の放射線量は1万5千レントゲン(毎時)にも達していたことです。
調べたら、15万mSVだそうな。
即死レベルです。
避難まで生きていられた事に驚きです。

さらに事故処理では、人の命を顧みず、兎に角突っ込んで処理していたのも驚きです。
知らされなかったのか、それとも勇んで行ったのかわかりませんが、かなり悲惨な状況だった様です。

とても興味深いので、是非一度見てみてください。

テレビが映らなくなった

今日から地デジ化。
うちは相変わらず、アナログなので、ついにテレビが見られなくなりました。

と言うわけで早速NHKに電話。
人員を増強していたらしく、すぐにつながりました。
契約解除も5分くらいで終了し、暫くしたら年払いしていた分の一部返金があるそうです。

テレビが無くなって一日しか経っていないのでなんともいえませんが、今のところお勉強に集中できて良い感じ。
もうすぐ院の入試があるので、ヘコヘコ勉強中です。
もう少しブログが更新できたらいいんですがね。

ただ、彼是勉強している関係で、結構書きたいネタが浮かぶ様になりました。
早く書けるといいんですが。

交付金と公共投資③ - 役場の苦悩

皆様お久しぶりです。
受験勉強のせいで更新できずすみません。
チェックしていただいた皆様、いつもありがとうございます。

さて、前回までは富岡町の統計データを中心に、原発マネーと町民の癒着を見てきました。

理経済：交付金と公共投資① - なぜ無駄遣いが止まらないのか
理経済：交付金と公共投資② - 富岡町の産業構造

今回は実際どのような事例があったのかと、今後の展開を考えて役場がどのような苦悩をしているのかを紹介します。
転載多めなのはご容赦ください。

残念ながら富岡町の役場のコメントは無かったのですが、周辺の町村の話は見つかりました。

原発の住所地でもあり、現在は町役場ごと会津若松市に避難中の大熊町役場には、「原発で恩恵を得てきたのに、事故でほかの地域に迷惑をかけ、今さら被害者ぶるな」といった批判の声が届いているという。
町幹部は「雇用や、町から住民への教育費や医療費の補助など、確かに他地域より恩恵はあった」と認めつつ、「恩恵が県全体にも及んでいることを知らない人も多い」と戸惑いを隠せない。

ある県幹部は「原発の恩恵がリスクと釣り合ってきたのは、“安全”という前提があったからこそ。これまでの経済的恩恵とは桁違いの損害が出ている」と話し、立地地域も被害者だと強調する。
その上で、「県民対立や国民からの批判を防ぐためにも、濃淡はあるにせよ原発の経済的恩恵が、特定の地域だけのものでなかったという事実をしっかり伝えていきたい」と話している。
>>対立生む“原発の恩恵”遠方住民「手厚い補償　被害者ぶるな」

雇用については前回説明したとおりです。
原発周辺は、押し並べて建築業者が多く、原発マネーがかなりの雇用を生んでいたことは間違いありません。

マネーは、中心地である原発から離れれば離れるほど小さくなるものの、確かに影響はあったようです。
県は自身を被害者と言っていますが、100%被害者と言うわけでも無いようです。

普通に考えて「絶対安全、絶対儲かる」とか言われたら、不思議に思うでしょう。
安全と言われたから釣合っていたのではなく、単に運が良かっただけです。
サブプライムローンの保有で損した金融機関と、構造は同じです。

今後は兎も角、今までの分はある程度過失相殺されてしかるべきでしょう。

双葉町と同じ第１原発立地町の大熊町は、電源三法交付金で潤い、中学３年までの子供の医療費無料化など手厚い福祉サービスを提供してきた。
０９年度の財政力指数は１・２５と県内２番目の高さを誇った。

しかし、原発事故で住民税や固定資産税など約３５億円の町税収入が見込めなくなり、「自主財源は基本ゼロ」（税務課）が避けられない。
大熊町は総額約７８億円の今年度当初予算を減額補正してやりくりする方針だ。
受け入れ先の会津若松市に対する費用負担の問題も今後発生する。

町存続の危機の中、役場の職員の中には、冷温停止が実現した後の原発に活路を見いだそうとする人たちもいる。
鈴木久友総務課長（５８）は「原子炉が１０年以上かかって廃炉になるまで、関連する雇用が相当出てくる。必ず戻って復興する」
>>極限の行政：東日本大震災　原発に泣き、なお原発と生きる－－福島県双葉町・大熊町

残念ながら原文が消えてしまったため、ブログからの転載となりますが、毎日新聞で記事が出ていました。
中学3年まで医療費無料は双葉町の主婦のコメントでも出てましたね。

ちなみに、中学3年生までの平均年間医療費は11.3万円だそうです。
14歳までの合計は160万円位ですかね。

保ビ研WEB：年齢階級別　国民医療費

実感はない町民が多かったようですが、こっそり支援してくれていたようです。

今回の一件で町民もお怒りですが、東電側もイラついていることでしょう。
事態が沈静化しても対立は収まらず、原発撤退は確実でしょう。
はてさて、どうなることやら。

いずれにせよ、彼らが自己責任でやってくれるなら、それはそれでOKです。
財政再建団体になった時に文句を言わなければそれで良いのです。

交付金と公共投資② - 富岡町の産業構造

シリーズ2回目です。
前回、なぜ無駄な公共投資が止まらないのかを見てきました。

理経済：交付金と公共投資① - なぜ無駄遣いが止まらないのか

「こんな施設要らない！税金の無駄遣いだ!!」
よく聞く言葉ですが、経済学的に言えば、出来上がった施設の有用性はそもそも考えていません。
重要なのは作ることであり、出来上がったものではないと言うことを見てきました。

こうすることで大きな雇用を維持し、全体の所得を、政府が無駄遣いした以上に押し上げます。
彼らが作っているのは好景気であり、箱物はただの副産物なのです。

さて、理論はわかったのですが、実際のところはどうなのでしょうか。
原発マネーで潤っていたと思われる、富岡町の事例を見てみましょう。

富岡町には多額の原発マネーが入っており、かなりの部分を公共投資に向けていたようです。
結果として町の雇用構造は、建築業に大きく依存する事となりました。

こちら↓は富岡町の建築従業者数の比較です。
全国では人口の3%程度が建築業に携わっていますが、富岡町は12％%と、かなり多いです。

東日本大震災 被災地統計データ：富岡町　産業

こちら↓は、業種別の労働者の比率です。
上のデータと違い、労働者内での比率を表わしています。

統計センター：平成21年経済センサス-基礎調査 07 福島県 14表 より作成

建築業は、なんと全体の22%にものぼります。
全国平均は6.9%ですから、やはりどう考えても多いです。

出来上がった箱物は住民が望んでいなかったとしても、箱物建設により仕事が増えることを望んでいた人は、労働者の2割にものぼります。

一方、漁業や農業など、"富岡町の自然"から収入を得ていた人は殆どいません。
「故郷の美しい自然を返せ！」と言っている方が多いようですが、このデータを見ると少し捉え方が変わります。

また、次点に来るのが小売業、3位が飲食等、人口がいないとやっていけない商売が続いています。
無駄な公共事業で収入を得た建設業の人達が、飲食や小売を牽引しているのでしょう。
何せ彼らは労働者の2割なのですから、お得意様です。

仮に13億円の公共投資が行われ、所得の2割を貯蓄、残りを消費に回していたとすると、乗数効果により65億円の所得増加効果があります。
町民の平均年収が全国平均の450万円とすると、交付金だけで所得が21%増加します。
他にも原発からの町民税とかも落ちているでしょうから、実際はもっと大きな額になるでしょう。

原発が爆発してもしなくても、彼らは貧困により自主的に退去していたでしょう。
建築業が無ければ、失業率は跳ね上がっていました。
平均値まで戻るとすると、失業率が14、5%ポイント上がる事になります。
今の失業率もあわせて、計20%近くになるわけですから、若い人はとても住めません。

このように、原発マネーによる無駄な箱物作りは、地域経済の発展に貢献してきました。
ただ、町議がアホなのか、町民の見る目が無かったのか、発展の方向性を間違えたために、今になって苦労する羽目になったわけです。

豪遊と言うと、煌びやかなシャンデリアの下で、長い名前の料理を食べているようなイメージかもしれませんが、必ずしもそうとばかりは限りません。
故郷を離れなくてすむのも、立派な豪遊ではないでしょうか。

残念ながら、原発が完全撤退すれば、町や町民の財政はすぐに逼迫するでしょう。
まあそれも良いのではないでしょうか。
彼らの選んだ道ですし。

いわき市との市町村合併で生き残れるかもしれませんし、カリスマ的な町長が現れるかもしれません。
結果に彼らが責任を持ってくれれば、それで良いのです。

もうちょっとだけ続く…
次回は具体的な恩恵と、役場のぼやきについてです。

理経済：交付金と公共投資③ - 役場の苦悩

交付金と公共投資① - なぜ無駄遣いが止まらないのか

以前、富岡町の財政について書きました。
それについて、いわき市の方からコメントがございましたので、本文にて解説いたします。

電源立地地域対策交付金（１３億円程）
　↓
富岡町の税収
　↓
箱物作りと役所の給料

と分析しておきながら、

１．住民が原発頼みで生活しており、随分豪遊・・・
２．富岡町の住人が東京電力に対して、あんなにこけおろすのは、如何なものかと・・・

と、言っているあなたの考えはおかしいですね。
箱物＝住民が望んでいるものですか？
どこで豪遊しているのかをきちんと明記してはいかがですか？
>>いわき市民さん

理経済：東京電力は福島から撤退しろ - 自己責任はハッキリと

ちょうど良いので、公共投資について書かせていただきます。
なぜ、政府は無駄な公共投資をしたがるのかと言うことです。

話に入る前に2つお願いがあります。

1. せっかくなので是非意見は言ってください。
   ブログは実名不要です。恥をかくことはありません。
   ストレス解消のためにも、疑問解消のためにも、是非皆様の意見をお聞かせください。
2. 建設的な対立の為にも、感情論だけで話を進めないでください。
   感情論も必要ですが、程度問題です。
   目測ですが、理論6割、現実味3割、感情1割位がいいんじゃないですかね。

以上、理経済の中に人、なるからのお願いです。
それでは本題に入ります。

景気や雇用というものは、謂わば木のようなもので、根っ子に養分を与えると、幹や枝に栄養を運びます。
枝葉に行くほど与えた養分が拡散しますが、確かに全体に回っていきます。

景気で言えば、毒を与えると、収入が減る(減給・失業)→お金を使わなくなる→企業の収益が下がる→税収が減るから雇用対策や企業支援ができない→収入が減る(減給・失業)→…

所謂デフレスパイラルです。
経済は根っ子で繋がっており、一箇所で強烈なマイナス要因があると、それが全体に波及し、国や地方の経済を押し下げます。
何が原因かはケースバイケースですが、悪影響は至る所に広がります。

理経済：資産バブルの行き着く先② - お金をばら撒く理由

これを(適度な)インフレスパイラルにして、好況に導くには、大きな消費を誰かが行う必要があります。
すなわち、収入増える→企業業績改善→税収増や減税→起業家増や雇用増大→収入増える→…

問題は、誰が大きな消費をしてもいいのですが、不況下では企業や消費者にそれを求めるのは難しい点です。
このため、政府部門が、何でもいいので大きな消費をするわけです。

これは「大きな政府」を支持する人の理論です。
大家であるケインズの言葉を借りると、以下の通りです。

仕事がないなら、公共投資でピラミッドを作ればよい。
炭鉱労働者が失業した？
それでは炭坑にポンド紙幣を埋めて、それを掘り出させればいい。
財政支出は浪費的かつ消耗的であればあるほど景気対策としては好都合だ。
どんどん無駄金を使うべきだ。
>>ジョン・メイナード・ケインズの名言・格言

重要なのは、出来上がった物ではなく、やる事であるという事です。
これによる影響は、1単位の資金投入に対して、数倍の効果があるとされています。

例えば、1億円の公共投資をした場合、社会全体の所得は1億円以上増えるわけです。
どれくらい増えるかは利益を受け取った人達がどれくらい使うかによります。
もらった給料の半分を貯金、半分を消費すれば2億円の所得増加効果があります。

これを経済学では乗数効果と言います。
菅さんが答えられなかったアレですが、要するに呼び水効果と言うわけです。

長くなったので続く…

理経済：交付金と公共投資② - 富岡町の産業構造
理経済：交付金と公共投資③ - 役場の苦悩

話はそれますが、あの時は財務大臣のくせに知らないのかと馬鹿にされていましたが、重要なのは概念であり、言葉を知っているかではありません。
知っている側が一言説明すれば5分ですんだのに、政局に発展して無駄な時間を費やしました。
品の無いことです。

放射能を正しく怖がる③ - 冷静な目で見る

さて、最後に意見の回です。
前回まで、放射能による影響を見てきました。

理経済：放射能を正しく怖がる① - 高線量被曝の場合
理経済：放射能を正しく怖がる② - プルトニウム人体実験

良くも悪くも作られた、実際の実験データを見る限り、テレビやどこかの政治家が騒いでいる程影響があるようには見えません。
単純に死亡率を下げたいのなら、シンガポールみたいに室内喫煙を禁止したり、自動車の安全基準を"下げた"方が、よほど効果があるでしょう。

今の状況で問題なのは、価値がどこにあるのかさっぱりわからないと言うこと。
人命が大事なのか、自分の恐怖心が大事なのか、政権が大事なのかさっぱりわかりません。

私としては、恐怖心より人命なので、ガイガーカウンター買うお金があるのなら、煙草会社にお金をつかませて、煙草の価格を上げた方が効率的です。
なにせ、年間10万人もの日本人を殺しているわけですから。

理経済：煙草による死者が600万人に！

まして、自動車の安全基準を下げるなら、自動車会社の利益も出やすくなりますから、税金も取りやすくなります。
自動車の安全性を下げると、自動車の運転手は事故った時の死亡確率が上がります。
安全運転をする動機になるわけです。

涅槃　-ニルヴァーナ-：インセンティブの経済学
無事故に対するインセンティブが運転行動に与える効果について

経済学では有名な話なんですが、ネット上だと中々良い資料がありませんね。

話がそれましたが、人命を基準にするのなら、放射能よりも重視するべきものが一杯あるわけです。

「じゃあ放射能まみれの食品を食べてみろ！」

そうですね、安けりゃ食べます。
実際ほうれん草とか、特に産地も見ずに安いもの買って食べてますし。
何所産だろうが、割安なほうに流れます。

それに、日本の食品はそもそも産地も中身も滅茶苦茶です。
今更騒ぐほどのことでもありません。

例えば、事故米の問題がありました。
あの時は色々な人が随分責められました。
流通したリストを公開したら、知らずに卸していた問屋が自殺するなんて事件もありました。

米問屋でさえ産地がわからないような米を、毎日パクパク食べているわけです。
今更産地なんか見たって仕方ありません。
そういえばウナギの産地偽装なんてのもありましたね。
国産自体信用できません。

あの時、トレーサビリティが大事みたいな事が言われましたが、半年ぐらい経ったら忘れられてしまいました。
あれから3年ですが、日本の複雑な流通が、自発的に改善しているとは思えません。

他にも赤福や白い恋人など、食品偽装が相次ぎました。
クローン牛や成型肉、遺伝子組換食品等など怪しげな食品はいくらでもあります。
ユッケなど、消費者の不注意な物もあります。

どれもこれもニュースになった時は、新聞もネットも散々大臣や食品会社を責めましたが、どれも半年程度で収束。
放射能食品問題が出たら無罪放免です。
これはどう考えてもおかしいです。

色々調べてみても、放射能とクローンの危険性を比較したようなサイトは見つかりません。
知っている方がいらっしゃったら教えてください。

このように、一過性の怒りをぶつけているだけでは意味がありません。
冷静な目で、物事を理解して(理解するようにして)、怖がるなら怖がる、無視するなら無視する様、考える必要があります。
せっかく情報があふれているのですから、メディアに振り回されているようでは駄目です。

理経済：マスコミの力は衰えていない①

その場のノリではなく、よくよく考えることが肝要だと思います。

お知らせ

いつも当ブログをご覧頂き、ありがとうございます。

諸事情により、更新頻度が落ちそうです。
細々と続ける予定なので、呆れずに読んでくださいねｗｗ

放射能を正しく怖がる② - プルトニウム人体実験

さて、シリーズ2回目です。
前回は高線量被爆について見てみました。

理経済：放射能を正しく怖がる① - 高線量被曝の場合

まずは前回予告した出典から。
出典はこちらの本です。

マンハッタン計画―プルトニウム人体実験
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これは、米国で実際行われた、放射能の影響を調べるために行われた、"実験"を綴った物です。

米国では太平洋戦争の辺りから、放射性物質に対して異常な程の執着を見せていました。
日本で原爆を落とした後(正確には原爆のかなり前から)、放射能の影響を調べるために死体を捌きまくりました。

しかしそれでは不十分でした。
原爆では、その人がどれだけの放射線を吸収して、どのような身体的影響が出るのかはわかりません。
しかも多くの人が熱線や爆風で死亡した為、純粋に被爆により死んだ人のデータは不十分でした。

と言うわけで彼らが思いついたのは、「だったら生きてる人間に直接注射しちゃえば？」です。
直接注射ならどれだけの放射性物質が注射されたか、何を吸収したかがよくわかります。
監視も楽です。

正気の沙汰とは思えませんが、原爆が現実味を増した1945年中頃から、18人の被験者に、致死量レベルのプルトニウムを、"勝手に"注射しました。
それが後の世でジャーナリストにすっぱ抜かれ、ばれてしまった訳です。

アメリカの場合、軍の極秘資料も時間が経つと段階的に秘密レベルが下がり、その内墨塗りされて公文書館に保管されます。
しかし墨を塗るのは人間なので、よく見るとヒントがあります。
アイリーン・ウェルサム氏は政府資料からこの事実を発見し、実際に誰が実験されたのかを突き止めました。

この本を見ると、単に怖いとか、酷いとかだけではなく、放射能が実際にどのような影響を持つのかがわかります。

例えば、寿命は放射線量の多寡だけでなく、本人の意志力がかなり効いてくる事、寿命は縮まる人とそうでない人で大きく分かれる事、意外に癌にはならず、むしろ心不全が多い事等がわかります。

例えば、被験者のイーダ・シュルツ・チャールトン(48歳)は、210mSv/年の放射能を受けながら、37年間生きました。
アルバート・スティーヴンズ(58歳)は2,230mSv/年のプルトニウムを注射され、21年生きました。

一方、ポール・ガリンジャー(56歳)は220mSv/年のプルトニウムを注射され、5ヶ月で死亡しました。
シオン・ショー(5歳)は120mSv/年のプルトニウムを注射され、8ヶ月で死亡しました。

他にも、プルトニウムが溜まり易いのは骨で、ついで肝臓、血液なのがわかります。
特に骨には停滞しやすく、火葬すると骨が粉状になります。
はだしのゲンで「母親を火葬した際に骨が残らなかった」というエピソードがありましたが、実話なんですね。
しかも遺骨自体が放射性物質のため、余計に憤ります。

このような事実が暴露され、アメリカではすったもんだしました。
さらに、後に続こうとするジャーナリストの手により、この事実も氷山の一角であることが発覚。
実験された人数は数千人規模以上と言う事がわかってきました。

人体実験のうち、テネシー州バンダービルト大では42年から49年にかけ放射性同位元素の鉄59を健康な妊婦819人に投与、胎児への吸収状態を調べた。追跡した子供634人のうち3人ががんになっていた。
>>放射能　1200人に人体実験　米政府が情報公開

追記：
上記のリンクが切れてるようです。
似たような記事が他にもあるようです。
興味のある方は新聞の縮刷版を見ておくことをお勧めします。
>>米の放射能人体実験　次々崩れた機密の壁 地方紙記者が追跡6年

彼是10年以上前の記事なので、原文が見当たりませんが、結構知っている人がいる、公然の秘密です。
とんでもない事をしていたわけです。
追記：上記ブログに書かれている新聞の紙面を確認したところ、殆どすべて記事が確認できました。

しかし、被験者の方には悪いですが、得られた実験結果はかなり貴重です。
皮肉にも、かつての被験者であり、放射能にうるさいはずの日本人が、今一番このデータを欲しがっています。

例えば、妊婦が放射性物質を取り込んでしまった場合、人工的に注入するのに匹敵するほどであっても、奇形ができる確率は殆どゼロです。
癌になるとも言われますが、確率が劇的に上がると言う訳でもない事がわかります。

昨今、専門家が低線量でどうなるかもめていますし、日々聞いたことも無い単位が飛び交っています。
聞いている一般人には、それがどれ程のものなのか、ピンときません。
だから余計に不安になります。
この事実を知っていれば、随分違うと思うのですが。

残念ながらこの事実は、米政府にとってはあまり表立って騒がれたくないらしく、こういう事態になっても、データが表に出ません。
日本政府も借りてくればいいですし、メディアも今こそこのデータを見直せばいいのですが、圧力でもかけられているのか全然話しません。
15年前は載せたのに…

ともあれ、放射能の影響は、今メディアや掲示板で騒がれているほど強烈なものではなさそうです。
「放射線量100ミリシーベルト以下なら、癌になる確率は1.05倍」と言うのは、強ち嘘ではなさそうです。

ちょっとだけ続く…

理経済：放射能を正しく怖がる③ - 冷静な目で見る

債務上限の意味がなくなってる…

アメリカがまた債務上限を引き上げています。
本来上限を設ける事で、過度な借金への依存を避けるためのものだったのですが、日本と同じ泥沼にはまっています。

米財務省は１日、連邦政府の借り入れが８月２日以降、不可能になるとの見通しをあらためて示し、期限までに債務上限引き上げで合意するよう議会への圧力を強めた。
>>米財務省、債務上限引き上げ合意求め議会へ圧力

理経済：米国債の推移

ことある毎に法律を変えて引き上げているのなら、そもそもこんな法律いらないんじゃないですかね。
それにこういった"前例"ができてしまうと、次に似たような状態になった時に、「前もやったからいいでしょ」と、形骸化してしまいそうです。

形骸化したのなら、そんな法律は無くしてしまった方が良いです。
どんな状態でも法律ですから、変更しようとすれば「もっと議論しなければいけない！」と言う人が必ず出てきます。

結果は決まっているはずなのに、その度に彼是審議するのは時間の無駄です。
会社の定例審議みたいですね。
私の考えがいたらないだけでしょうか。

そして、前例ができたおかげで、債務上限の引き上げは規定路線になってしまいました。
法改定を通すために、財務長官がやめるとかやめないとかやっていますが、それよりも失業対策をどうするか考えた方がいいと思います。

米経済が日本に似てきたと思っていましたが、政治の構造まで似てきた気がします。
いらない法律は取り合えず削除しちゃって、ある程度自由化した方がよさそうです。
日本もその辺を考え直さないといけませんね。

放射能を正しく怖がる① - 高線量被曝の場合

最近世間では放射能でワイワイしています。
もっと生命のリスクが高いものは、山ほどあるはずなんですが、見えない恐怖と言うべきか、実態以上に恐れられている気がします。
そういう"流言"は真実や他の真実を覆い隠してしまい、かえってリスクが高まるのですが。

と言うわけで、放射能に関して、彼是書いてみます。
釣りっぽく感じるかも知れませんが、こういう時位しか書くタイミングが無いので、ご容赦ください。

さて、放射能の恐ろしさを理解するうえで重要なのは、やはり実際のデータです。
私は専門家ではないので、mSvとかベクレルとかわかりませんが、実際にどのような事があったのかは、見ればわかります。
そこから逆算すればわかりやすいわけですね。

重要なのは、正しく理解し、正しく恐怖すると言うこと。
放射能は危険です。
が、今の世間の反応は明らかに過剰です。
皆様には実例を見て、よくよく自身で考えて決めていただきたいと思います。

では実例に入りましょう。
まずは高線量の場合。
少々グロいので、苦手な人は読まない方がいいです。
なお、出典については次回ご紹介いたします。

続きを読む "放射能を正しく怖がる① - 高線量被曝の場合"

イタリアは財政再建と原発廃止で二重苦

イタリアも財政再建で躍起になっているようです。

米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）がイタリアの格付け見通しを引き下げたことで、同国の財政問題に市場の関心が集まっている。同国の公的債務の国内総生産（ＧＤＰ）比は120％。
>>イタリア、財政再建計画を発表

日本の方が財政的には悪いはずなのですが、イタリアに先を越されてしまいました。

イタリアの財政が悪いのは昔からで、常に彼是言われてきましたが、その度に何のかんので財政問題から逃げてきたわけですが、さすがに今回は無理のようです。

重荷になりそうなのは原発からの撤退。
電力料金が上がりやすくなるでしょうし、普及のための補助金も重石になりそうです。
意外と途中で補助金を打ち切ってしまうかもしれませんね。

日本でも太陽光パネル等の補助金がかなり出るため、20年で採算が取れと宣伝されていますが、補助金も20年は持たないでしょう。
イタリアも都合の良い所で補助金を切るんじゃないでしょうかね。

この2重苦は、ギリシャ以上に欧州の問題になりそうです。
全廃は言い過ぎたんじゃないですかね。